ifo景況指数でおなじみのifo研から掲題のような内容の興味深い論文が出ていましたので簡単にご紹介します。
- ドイツの仕事の56％は部分的にでも在宅勤務で対応可能
- コロナ対応で在宅勤務関連の各種ノウハウがかなり蓄積されたので、コロナ後も在宅勤務の活用は有力視されている
- 在宅勤務で通勤が減れば、CO2が大きく削減可能という期待がある
在宅勤務比率25～40％で通勤関連のCO2が5～18％削減可能という試算もある - しかし、在宅勤務が増えれば、①車の選び方、②住む場所の選び方、も長期的に変わってしまうため、CO2排出量はかえって増えてしまう可能性がある
- 具体的には、在宅勤務が増えるほど
①CO2排出量が少なく、燃費の高い車ほと高価なので、そのような車が選ばれにくくなる
②郊外の安いところに住居を構えることが増えるので、通勤（やその他の外出で）の走行距離がかえって増えてしまう - その結果として、在宅勤務が増えてもかえってCO2排出量は増えてしまうということが起こりうる
＜車通勤における一人当たりCO2排出量＞
短期的には一番下の線までCO2は減るものの
長期的には車の選択や距離の増加によって、そのほとんどが吹き飛んでしまう
Reduziert mehr Homeoffice die Emissionen im Verkehr? | Veröffentlichung | ifo Institut
